賃貸物件の築年数別のメリットは？耐用年数についてもご紹介
お引っ越し先を探す際、賃貸物件の築年数は注視しておきたい条件です。
多くの場合築浅の物件が望まれますが、実は築古の物件であってもメリットはあり、状況に応じて選び分けるのが望ましいです。
今回は、賃貸物件の築年数によって分けられる築古・築浅物件それぞれのメリットや、物件ごとの耐用年数についてご紹介します。
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築古の賃貸物件のメリット
デザインや設備が古い、建物が劣化していると考えられがちな築古物件ですが、建てられてから時間が経っているからこそのメリットも多いです。
同じ広さや間取りの物件では、築浅の物件よりも築古物件のほうが家賃が安く設定されています。
築浅物件は建ってから日が浅い分建築費を回収しなければならず、かつ需要も高いため家賃が高いです。
生活費を抑えたいのであれば、家賃の設定が落ち着いた築古物件は狙い目となるでしょう。
また、築浅物件も時間が経てば築古物件へと変化していくため物件の選択肢が多く、希望条件に合った物件を探しやすいです。
さらに、古い物件ほど設備や内装を入れ替えたリノベーション物件になっている場合が多く、きれいな部屋をお得に借りられる場合があります。
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築浅の賃貸物件のメリット
築浅物件は需要が高く希少価値があるものの、具体的に築何年までが築浅を呼称できるのかについては明確な定義がありません。
不動産会社によっても取り扱いが異なるため、築1年以内しか築浅と呼称しない場合や築10年までは築浅として扱われる場合などさまざまです。
築浅物件のメリットは、物件の内装だけでなく建物の外観まできれいな点にあります。
以前の住人がつけた汚れや生活の痕跡、経年やデザイン面での古めかしさが少ないです。
設備も新しいため、故障などのトラブルに見舞われる可能性も低いでしょう。
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賃貸物件の築年数と耐用年数の関係
賃貸物件が建てられてからの耐用年数は、建物の構造によって異なります。
木造の物件であれば22年、鉄骨造の場合は骨格材の厚みが3mm以下であれば19年、3～4mm以下であれば27年、4mm以上であれば34年です。
鉄筋コンクリートの場合は47年もの耐用年数があり、群を抜いて年数が長く設定されています。
とは言えこれらはその物件の寿命ではなく、税金や不動産の価値を算出するために設けられた基準です。
そのため築年数が耐用年数を超えている、あるいは差し迫っているからといってすぐに住めなくなる、耐久性に問題があるといったわけではありません。
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まとめ
賃貸物件の築年数が古い物件はその分家賃が安く、建てられたばかりの物件はきれいで設備も新しい傾向にあります。
ただし、築浅には明確な定義がないため不動産会社ごとに定義が異なる点に注意が必要です。
物件の耐用年数は建物の構造ごとに異なり、鉄筋コンクリート造の建物がとくに長く設定されています。
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